タイで店舗やオフィスを開くために居ぬき物件や空き物件・テナントを探す際、必要な情報やよい選び方、注意すべき点についてとりあげています。前回は＜タイで居抜き物件を探す上で知っておくべきタイの大家気質＞で、タイのビルテナント大家が簡単に家賃値上げをしてくることや、建物の前の屋台の動向についても目を配るべき、という話をお伝えしましたが、今回は物件によって大きく変わってくる電気代についての注意点です。

＜　タイでは大家が電気代にマージンを上乗せしてくる　＞

店舗や会社事務所を維持する上で注意したい経費のひとつに、電気代があります。タイの電気料金は高いです。契約の際「1ユニット○○バーツ」という説明を受けると思いますが、どういうことかというと、１ｋｗの電力を1時間使用したときの電力量、ということです。これは契約によって変わってきますが、総じて高めです。日本の感覚でいると月末に大変なことになります。

電気代が高くなる理由はいろいろあります。 まず、そもそもの電気料金自体が割高です。1ユニット2.8バーツから9バーツまで基本料金には開きがあります。住居物件でもコンドミニアムタイプや、分譲型マンションであれば安いですが、アパートなどの集合住宅だと高くなります。それはなぜなのでしょうか？ コンドミニアムタイプの住居などでは、住んでいる人のところへ直接電力会社から請求書が届きます。

一方で、タイには独特の習慣があって、集合住宅や雑居ビルの場合、オーナーが建物全体の電気代をまとめて払い各戸に請求するわけですが、その際に大家が自分の利益を上乗せして請求してくることが多いのです。手数料ということでしょうか。1ユニットあたりで乗せてくるので、電気使用量が増えれば比例して、上乗せ分も大きく増えていきます。

ですので、今自分が住んでいる住居の電気代が月額いくらだから…ということで想定していると全くかけ離れた電気代に驚くことになります。このため1ユニットいくらなのか（大家はいくら乗っけてくるのか、こないのか）、相場に比べて妥当なのかどうかは、事前によく確認しておくべきです。

＜　飲食店や会社を助ける省エネ対策　＞

次に、電化製品の消費電力の多さです。特に古いものだと省エネ対策をあまり考えていない製品が多いので、かなりの電力を消費します。気を付けないといけないのは、古いタイプのエアコン、そして飲食店であればＩＨヒーターは可能な限り使わない方が良いです。温水器や業務用の冷蔵庫も電力を大量消費します。

見落としがちなのは、照明です。飲食店で雰囲気をだそうと白熱灯を使用するとメーターの回りが早いです。 初期投資額が増えますが、長く続けるならＬＥＤの方がよいでしょう。日本では「ＬＥＤにしたって元が取れるのは×年後…」と異論をもつ人もいてよく議論になる話題ですが、タイはそもそも電気代が高いので事情は変わってきます。

  さいごに電気効率の問題です。タイで気密性の高い建築物などは望むべくもありません。 せっかくエアコンで店内やオフィス内を冷やしてもドアや窓の隙間から冷気がすぐ漏れていきます。

　また、バンコクは連日昼間だと30℃を超す猛暑ですから、いかにして強烈な日差しを避けるかもカギになります。 そもそも借りる店舗やオフィス物件が南に面していたり、建物の最上階だと太陽光線を直接浴びるため、コンクリートが熱を帯びてしまい、クーラーの効きがとても悪くなります。そうした「日当たり問題」も物件を決める際に考慮に入れた方が良いでしょう。

すでに物件を借りてしまった、という場合は、窓にカーテンや日よけをつける、エアコンの室外機を日陰にする、といったことでも節約の工夫をすると、やるとやらないでは違ってきます。

店や会社を起業・運営するため物件を探すのであれば、コストは少しでも削るにこしたことはありません。電気代についても気を付けて対策をうつことをお勧めします。