バンコクで居酒屋やカフェ、カラオケなどの飲食店を開業・移転する際、条件の良い居抜き物件はどのような方法で探されているのでしょうか。 タイ在住の邦人数は64285人（在タイ日本国大使館発表・2014年10月データ）で、アメリカ、中国、オーストラリア、イギリスの次で世界第五位の規模です。そのうち46367人がバンコクに在住しています。この数字は大使館に在留届を出している人たちのものですので、実態はもっと多数になります。 観光客も加えると大変な数になります。バンコクには、これだけ大きな日本人消費者の市場を対象にして多くの日本料理店、居酒屋、カラオケ、喫茶店などが存在しています。

特に集中しているのは、スクンビットエリアとシーロム・タニヤエリアでしょう。このエリアでは多くの店舗物件を、売りたい、買いたい、というオーナーや不動産業者により多数の売買・賃貸がなされています。 この二つの街は、日本人が多いものの、方向性は異なります。

＜　タイ・バンコクで店舗物件が集中するエリア　＞

スクンビットエリア（トンロー、エカマイなど）は、日本企業の駐在員やその家族が多く居住する地域です。日本の商品を多く扱うスーパーマーケットも多く、ベッドタウンとしての位置づけです。居住日本人をターゲットにしたレストランや、居酒屋が多く店を構えています。

一方、シーロムのタニヤ地区は、繁華街です。密集するカラオケやクラブを中心に、日本居酒屋や寿司屋などが並びます。シーロムエリアはビジネス街ですが、タニヤに限っては観光客が多い客層となります。 これだけ、大きな邦人在住者・観光客の市場を巡り、飲食店や雑貨屋などの店舗が激しくしのぎを削っています。 不慣れな外国での経営に躓き、廃業や移転で閉める店は毎月かなりの数にのぼります。

一説には、新規開店する店舗の３０％は半年以内に閉店する、とも言われており、業種や規模の違いはあれども外国での店舗経営の世界は、かなり移り変わりが激しいということはいえます。 しかし逆にいえば、情報さえつかんでいれば、好立地で設備の整っている居抜き物件が、結構な頻度で売りに出されているため、格安で入手できるというチャンスが豊富である、という見方もできるのです。

 ＜　タイでは居抜き飲食店舗物件が特に価値がある理由　＞

日本でも、閉店したレストランの居抜き物件を積極的に買収し、設備投資のコストを削ることで成功を収めている外食チェーン店がありますが、飲食店などの店舗物件は、居抜きで入手することが経営上効率的です。特にタイ・バンコクにおいては、その傾向が強くなります。 理由としては、建築費の高さがあげられます。

店舗物件では、立案した経営戦略にのっとり内装のデザインを行っていくわけですが、そうしたこだわりも、日本人オーナーがタイの建設施工業者に伝えきることはなかなか困難です。 もちろん、レベルの高い業者もいますが、なかなかそうしたところを探してくることは難しく、しかも日本人が工事の管理・監督してくれる業者となると、数が少なくなります。いきおい、工事料金は高くなり、開業コストが跳ね上がります。

また、掘りごたつや障子や格子の引き戸をつけるなどの和風のデザインを希望する場合、タイにおいては特殊な資材となるので、入手や加工は通常より割高になってきます。たとえば、日本居酒屋の座敷個室に欠かせない、畳ですが、バンコククラブでも取引があり紹介が多い案件ですが、畳を扱っている問屋自体が、タイに１か所しかないのです。

「当初、考えていた開業資金が、内装工事だけで吹き飛んだ。」というオーナーの話はよくききます。 そうした飲食店経営のオーナーたちに話を訊くと、 元々、日本人向けにデザインされていた店舗を居抜きで手に入れることができたら、このような工事費用も最低限のリフォームをすることで抑えることができるとの考えを示してくれました。「とにかくタイではよほどルートを持っていないと工事費用が高く見積もられる。」とのことでした。

また、厨房機器やソファなどもタイでは地元業者ルートをもっていないと、とても高価です。こうした備品も店ごと安く入手し使えるものは使う、という姿勢の方が、軌道に乗るまでは有効かと思われます。その分で浮いた経費を宣伝や商材の充実への投資に回すこともできると教えてくれました。  

このため、バンコクでは日本人向け店舗の居抜き物件情報をめぐる不動産マーケットは、近年重要性を増しています。よい居抜き物件をおさえられるかどうかで、ビジネスの成功の可否が決まる、という割合が特にバンコクは高いと思われます。

このコーナーの記事では、そのような紹介情報の探し方や、実際の売買例などを取り上げていきます。