あなたが自分で美容師としてタイで働く場合、あるいは開業をして働いてもらう美容師を探す場合、どのようにすればよいのでしょうか。

 バンコク郊外で日本人も来る美容室を経営するタイ人のＰさんに、ヘアサロン業界の就職事情をききました。

求職・求人には3つの方法があるそうです。

「店で募集ね。店で来た人言う、紙みて言う。友達紹介もあります。友達言う、あの店いい店かな。あと学校な。ヘアカットの学校ある人は、先生紹介な。先生昔知っている人」（Ｐさん）

要するに、（１）そのヘアサロンに来る人に説明したり、店に募集のポスターを出したりするという店でダイレクトに募集する方法、（２）美容師仲間のネットワーク内での口コミ情報を集めるという方法、（３）そして、公立・私立の美容師学校にいる生徒の場合は、その学校の先生の口利き、というルートがあるのです。その店の経営者自身が過去に教わった先生から今の生徒を紹介してもらう、ということも強いルートだそうです。まるで大学医学部に残っているボスの先生が、病院勤務医の就職先を取り仕切るみたいな世界ですね。

このように、方法はいろいろありますが、ひとつ特徴的なところは、店で募集する場合も、美容師学校に頼むにしても、口コミや人脈といったラインが使われているという点です。最近では、新聞やインターネットの求人欄も使うようになってきている、とのことでしたが、まだまだ、働き手も雇う側も、非常に特殊で狭いコミュニティーのなかでの情報のやり取りがメインのようです。

 日本人がタイの美容業界に参入する場合は

日本人美容師として働く場合、サロンを開業する場合、それぞれの立場では、こうしたタイの美容業界の状況はどのような影響があるでしょうか。

まず、自分が美容師として働く場合ですが、受け入れ先のサロンを探すことが非常にやりにくい、ということがいえます。上記のように、なんらかの人脈を持っていて情報に触れられるルートを持っているか、タイの学校を出て先生の紹介を得ることができればかなり探しやすくなるわけですが、それ自体がかなり困難です。

 サロンを開業する場合には、従業員の確保、という部分で苦戦することになります。

「当面は誰も使わないで自分ひとりでやってみるから大丈夫」と思った方は、タイで法人をつくるには、タイ人を入れないといけない、ということをご存知でしょうか。

バンコククラブでもよくサポートをする案件のひとつなのですが、タイでの商業登記・会社設立の際は、たとえ、名前貸しでも構いませんが、書類上はタイ人との共同経営、という形式にしないといけません。このため大体は信用できるタイ人や弁護士などを共同経営者にしています。

しかし、いいかげんなコンサル会社のなかには、身元の怪しいタイ人を紹介するところもあるようです。実際に年間で10件は相談を受けますが、同じ日本人のコンサル会社に会社を作ってもらったが、いつのまにか共同経営のタイ人に店を乗っ取られた、コンサル会社も連絡がつかない、というトラブルがタイでは多発しています。

 以上のように、海外・タイでヘアサロンを開業したり就職する場合、日本人としての参入には、知っておかないといけない情報があります。いちどそのコミュニティーの中に入ってしまえば、日系のチェーン店が10店を越えるフランチャイズ店をもち、年間6000万バーツ以上を売り上げているように、成功をすることも可能な市場なので、最初の情報収集が肝心なことはまちがいないです。